タイミーを導入することによる従業員の働き方への影響(働き方改革調査)

タイミーを導入することによる従業員の働き方への影響 〜「タイミーによる「働き方改革」への影響等に関する調査」(働き方改革調査)を踏まえた分析〜

株式会社タイミーは、タイミーを利用している事業者を対象に、タイミーを導入することによる従業員(正社員等)の働き方への影響等に関する調査を実施しました。

調査背景

タイミーは、事業者に対しては「欲しい人手がすぐ見つかる」という提供価値、そしてワーカーに対しては「好きな時間にすぐ働ける」という提供価値があります。

これらの提供価値のほか、タイミーの導入により、導入事業者に雇用される従業員(正社員等)の業務負担を軽減させ、これら従業員の働き方に対する積極的な効果(例えば、残業時間の減少)も見られるのではないかという仮説を立て、アンケート調査を行いました。

調査の方法

事業者向け調査

タイミーにメールアドレスを登録している事業者のうち実際に求人を掲載したことがあるものに対して、メールにてアンケートの回答依頼を行い、インターネットの回答フォームにより回答。回収数520社。

従業員向け調査

また、当該調査対象事業者に雇用されている従業員(正社員等。タイミーを通じてマッチングしたワーカーを除く)に対しても、事業者を経由し回答依頼を行い、インターネットの回答フォームにより回答。回収数133名。

調査サマリー

  • 事業者向け調査及び従業員向け調査双方とも、タイミーを導入する前と後を比べると、総じて、従業員(正社員等)の職場環境が改善したとの回答割合が高い。(図表1)
  • また、職場環境に対する改善傾向は、「週1日以上」利用している事業者や「リピーター」であるワーカーを積極的に受け入れている事業者において顕著に出ている。(図表1・2)
  • 職場環境のうち、特に「従業員満足度」などの総合的な指標が大きく改善するとともに、その中でも「働き方改革」を進める上での重要な要素となる「労働時間の削減」(本調査では「残業時間」の減少)に改善傾向が見られる。(図表3)
  • また、従業員向け調査では、「残業時間」の減少に加えて、タイミーを導入する前と後の変化として、「メンタルヘルスの悪化等による休職者数の減少」、「気持ちの余裕ができた」など、従業員の精神的な負担を軽減させる回答が多く見られる。(図表4)
  • さらに、タイミーを導入する過程において、業務の切り出しなどが必要となり、従業員の「職場の業務プロセスの改善意識が向上」したり、「従業員同士のコミュニケーションが増加」するといった回答が多く見られる。(図表4)
  • 一方、「タイミーを導入する理由」として、働き方への効果に着目している事業者は少なく、これらの職場環境に対する効果についての認識は不足しているものと考えられる。(図表5) 
  • 「働き方改革」は多くの企業で関心事項になっているものであり、これらに関心を持つ事業者に対して、スポットワークの導入を促進していくことは、当該事業者の課題解消に寄与していける。国や地方自治体において実施される「働き方改革」の相談支援の中で、一つのツールとしてスポットワークを活用することが有効と考えられる。

図表1:ワーカーの受入頻度別の職場環境改善状況

図表1 ワーカーの受入頻度別の職場環境改善状況

図表2:ワーカーの性質別の職場環境改善状況

図表2 ワーカーの性質別の職場環境改善状況

※「リピーター以外」は「未経験者が中心」と「経験者(初回勤務の方)が中心」を合計したものであり、「リピーター」は「経験者(一度来たことがあるワーカー)が中心」と同一のものである。 

図表3:職場全体の働き方の変化(事業者向け調査)

図表3 職場全体の働き方の変化(事業者向け調査)
※各項目のカッコ内の数値は、プラスの回答の割合からマイナスの回答の割合を引いた数値。小数点第4位を四捨五入。

図表4:職場全体の働き方の変化(従業員向け調査)(正社員及び契約社員のみ)

図表4 職場全体の働き方の変化(従業員向け調査)(正社員及び契約社員のみ)

図表5:事業者がタイミーを活用する理由(MA)

図表5 事業者がタイミーを活用する理由(MA)

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※本調査を引用いただく際は出所を明示してください。
出所の記載例:株式会社タイミー スポットワーク研究所「タイミーを導入することによる従業員の働き方への影響(働き方改革調査)」

株式会社タイミー スポットワーク研究所 地方創生グループ 企画チーム 山口眞司

2010年早稲田大学卒業後、厚生労働省に入省。若年者雇用、派遣労働者の同一労働同一賃金、雇用関係助成金の企画などに携わる。2024年より株式会社タイミーに参画。地方自治体等と連携し、タイミーを活用した「就職困難者の就労支援」、「キャリア教育」、「災害復興対策」などのプロジェクトを担当。

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